本土空襲の墜落米軍機と捕虜飛行士 |
本土空襲の墜落米軍機と捕虜飛行士
第二次大戦末期、日本本土は米軍の激しい空襲にさらされた。日本側の防空態勢は弱体で、なすすべがないという状況に追い込まれたが、それでも、かなりの数の米軍機(少数の英軍機を含む)が撃墜され、パラシュート降下した飛行士が日本側の捕虜になるという事件も発生した。
その結果、日本本土と周辺の海域で約570人の連合国飛行士が捕まった。
しかし、日本政府・軍は、彼らが国際法に定められた捕虜ではなく、無差別爆撃を行った戦争犯罪人であると見なした。その結果、半数近くが処刑、傷病死、あるいは空襲や原爆で死亡するなどにより、本国へ帰還することができなかった。
このような事件は、日本の敗戦後、横浜で行われた米軍によるBC級戦犯裁判で大きな問題としてとりあげられ、飛行士の処刑や虐待に関わった多数の日本軍関係者が死刑を含む有罪とされた。
GHQ法務局は、この戦犯裁判のために、日本本土空襲で失われた米軍機と搭乗員の運命について徹底的な調査を行い、国会図書館憲政資料室にはその膨大な英文資料がマイクロフィルムの形で保管されている。
それを中心に、他の資料も加味して軍管区ごとの概要をまとめたものが以下の記事である。ただし、これは完全なものではなく、今後さらに情報を収集し、正確を期する必要があることを断っておく。
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